保険料を支払った金額や期間によって、老後にもらえる年金額は増えたり減ったりします。
※つまり、ひとによってもらえる金額は異なります。
夫婦共働き世帯のシミュレーション結果は以下のとおりです。
個人事業主の場合、会社員の場合、どちらも会社勤めの場合で20歳から60歳まで働いたときの年金額をまとめています。
※老齢年金のみとして計算しています。企業年金やiDeCoなどの私的年金については対象外としています。
※ここでは20歳~60歳になるまでの期間(40年間)支払っていると仮定して老後にもらえる年金額をシミュレーションしました。
※年金額は現在の価値で計算したあくまで目安です。
※年金制度については年金制度とは?を参照。
▶夫が個人事業主、妻がアルバイトで国民年金に加入しているとしたら?
個人事業主のひとは支払う保険料は国民年金なので、保険料を全期間支払っていれば老後にもらえる年金額は年間約83万円になります。
また、妻がアルバイトで国民年金保険料を全期間(40年間)支払ったとした場合、妻側がもらえる年金額は年間約83万円なので、老後にもらえる年金額は夫婦合わせて年間約166万円となります。
※国民年金の支払いを免除した期間があれば、年金額は減ります。くわしくは老後にもらえる年金額は?を参照。
▶妻が厚生年金に加入しているとしたら?
個人事業主のひとは支払う保険料は国民年金なので、保険料を全期間支払っていれば老後にもらえる年金額は年間約83万円になります。
また、妻がアルバイトで40年間厚生年金に加入しており、平均月収が20万円とした場合、妻側がもらえる年金額は年間約142万円なので、老後にもらえる年金額は夫婦合わせて年間約225万円となります。
※年金額は現在の価値で計算したあくまで目安です。20歳~60歳になるまでの期間(40年間)を個人事業主、配偶者はアルバイトとしてシミュレーション。
※国民年金の支払いを免除した期間があれば、年金額は減ります。くわしくは老後にもらえる年金額は?を参照。
たとえば夫の40年間の平均月収が40万円とした場合、夫側がもらえる年金額は年間約203万円です。
※平均月収とは厳密には「加入期間の標準報酬月額の平均」のこと(ボーナスを無しとした場合)。厚生年金についての標準報酬月額の上限は65万円となっています。
そして、妻がアルバイトで国民年金保険料を全期間(40年間)支払ったとした場合、妻側がもらえる年金額は年間約83万円なので、夫婦の年金額は合わせて年間約286万円の年金がもらえることになります。
国民年金については国民年金とは?を参照。
厚生年金については厚生年金とは?を参照。
こんなページもみられています↓
60歳~65歳以上の年金受給者の国民健康保険料はいくら?
夫の40年間の平均月収が40万円とした場合、夫側がもらえる年金額は年間約203万円です。
※平均月収とは厳密には「加入期間の標準報酬月額の平均」のこと(ボーナスを無しとした場合)。厚生年金についての標準報酬月額の上限は65万円となっています。
そして、妻がアルバイトで40年間厚生年金に加入しており、平均月収が20万円とした場合、妻側がもらえる年金額は年間約142万円なので、夫婦の年金額は合わせて年間約345万円の年金がもらえることになります。
国民年金については国民年金とは?を参照。
厚生年金については厚生年金とは?を参照。
年金にかかる税金や手取りは?
年金の税金や手取りはこちらのシミュレーションで計算できます。
では次に、二人とも会社員の場合の年金について下記で説明していきます。
夫の40年間の平均月収が40万円、妻が30万円とした場合、夫側がもらえる年金額は年間約203万円、妻側がもらえる年金額は年間約171万円なので、夫婦の年金額は合わせて年間約374万円の年金がもらえることになります。
※平均月収とは厳密には「加入期間の標準報酬月額の平均」のこと(ボーナスを無しとした場合)。厚生年金についての標準報酬月額の上限は65万円となっています。
年金にかかる税金や手取りは?
年金の税金や手取りはこちらのシミュレーションで計算できます。
では次に、専業主婦の世帯の年金について下記で説明していきます。
保険料を支払った期間によって、老後にもらえる年金額は増えたり減ったりします。
専業主婦世帯のシミュレーション結果は以下のとおりです。
個人事業主と専業主婦の場合、会社員と専業主婦の場合で20歳から60歳まで働いたときの年金額をまとめています。
※老齢年金のみとして計算しています。企業年金やiDeCoなどの私的年金については対象外としています。
※ここでは20歳~60歳になるまでの期間(40年間)支払っていると仮定して老後にもらえる年金額をシミュレーションしました。
※年金制度については年金制度とは?を参照。
個人事業主の場合は支払う保険料は国民年金なので、保険料を全期間支払っていれば老後にもらえる年金額は年間約83万円になります。また、配偶者側も国民年金保険料を支払うことになるので、全期間支払っていると仮定すると、老後にもらえる年金額は夫婦合わせて年間約166万円となります。
※国民年金の支払いを免除した期間があれば、年金額は減ります。くわしくは老後にもらえる年金額は?を参照。
※20歳~60歳になるまでの期間(40年間)を個人事業主、配偶者は専業主婦としてシミュレーション。
国民年金については国民年金とは?を参照。
厚生年金については厚生年金とは?を参照。
こんなページもみられています↓
60歳~65歳以上の年金受給者の国民健康保険料はいくら?
※20歳~60歳になるまでの期間(40年間)をサラリーマンとして勤務、配偶者は同い年の専業主婦としてシミュレーション。
※年金額は現在の価値で計算したあくまで目安です。
※ボーナス(賞与)は無しとしています。
40年間の 平均月収 |
もらえる年金額 |
---|---|
20万円 | 年金額は年間約225万円です。 夫婦の年金額の合算です。 国民年金が約83万円×2、厚生年金が約59万円 |
30万円 | 年金額は年間約254万円です。 夫婦の年金額の合算です。 国民年金が約83万円×2、厚生年金が約88万円 |
40万円 | 年金額は年間約286万円です。 夫婦の年金額の合算です。 国民年金が約83万円×2、厚生年金が約120万円 |
50万円 | 年金額は年間約313万円です。 夫婦の年金額の合算です。 国民年金が約83万円×2、厚生年金が約147万円 |
60万円 | 年金額は年間約339万円です。 夫婦の年金額の合算です。 国民年金が約83万円×2、厚生年金が約173万円 |
※平均月収とは厳密には「加入期間の標準報酬月額の平均」のこと(ボーナスを無しとした場合)。厚生年金についての標準報酬月額の上限は65万円となっています。厚生年金については厚生年金とは?を参照。
※計算方法は老後の年金はどうやって計算する?を参照。
年金にかかる税金や手取りは?
年金の税金や手取りはこちらのシミュレーションで計算できます。
では次に、独身の場合の年金について下記で説明していきます。
保険料を支払った期間によって、老後にもらえる年金額は増えたり減ったりします。
独身の場合のシミュレーション結果は以下のとおりです。
国民年金だけの場合(個人事業主など)、厚生年金に加入してた場合(会社員など)で20歳から60歳まで働いたときの年金額をまとめています。
※老齢年金のみとして計算しています。企業年金やiDeCoなどの私的年金については対象外としています。
※ここでは20歳~60歳になるまでの期間(40年間)支払っていると仮定して老後にもらえる年金額をシミュレーションしました。
個人事業主の場合は支払う保険料は国民年金なので、保険料を全期間支払っていれば老後にもらえる年金額は年間約83万円になります。
※国民年金の支払いを免除した期間があれば、年金額は減ります。くわしくは老後にもらえる年金額は?を参照。
※20歳~60歳になるまでの期間(40年間)を国民年金だけに加入してたとしてシミュレーション。
国民年金については国民年金とは?を参照。
厚生年金については厚生年金とは?を参照。
こんなページもみられています↓
60歳~65歳以上の年金受給者の国民健康保険料はいくら?
※20歳~60歳になるまでの期間(40年間)を厚生年金に加入してたとしてシミュレーション。
※年金額は現在の価値で計算したあくまで目安です。
※ボーナス(賞与)は無しとしています。
40年間の 平均月収 |
もらえる年金額 |
---|---|
20万円 | 年金額は年間約142万円です。 国民年金が約83万円、厚生年金が約59万円 |
30万円 | 年金額は年間約171万円です。 国民年金が約83万円、厚生年金が約88万円 |
40万円 | 年金額は年間約203万円です。 国民年金が約83万円、厚生年金が約120万円 |
50万円 | 年金額は年間約230万円です。 国民年金が約83万円、厚生年金が約147万円 |
60万円 | 年金額は年間約256万円です。 国民年金が約83万円、厚生年金が約173万円 |
※平均月収とは厳密には「加入期間の標準報酬月額の平均」のこと(ボーナスを無しとした場合)。厚生年金についての標準報酬月額の上限は65万円となっています。厚生年金については厚生年金とは?を参照。
※計算方法は老後の年金はどうやって計算する?を参照。
年金にかかる税金や手取りは?
年金の税金や手取りはこちらのシミュレーションで計算できます。
「老後のライフスタイルを考えると、国民年金や厚生年金だけじゃ老後の年金が足りないかも」と不安な場合はiDeCoなどの私的年金にも加入してみてもいいかもしれません。
※iDeCoは私的年金ですが、国民年金や厚生年金と同じように公的年金控除が受けられるのも魅力です。老後が不安な方はぜひ加入を検討してみてください。とくに、ずっと個人事業主で厚生年金に加入できなかった人は老後の年金額も少なめなので検討してみてもいいかもしれません。
ただし、60歳になるまでお金を引き出せないなどの条件があるので、私的年金に加入するときは今後のライフスタイルをしっかり検討してから加入しましょう。
※iDeCoの掛金は所得控除されるので税金が安くなります。
※年収ごとの手取りや税金は下記の記事を参照。
あなたの手取り・税金・社会保険料はいくら?早見表一覧
また、老後の年金を増やす選択肢として、60歳以降も厚生年金に加入して働きつづける方法もあります。
※厚生年金は70歳になるまで加入することができるので、60歳以降も働けば老後の年金が増えることになります。
ただし、65歳を超えても働くつもりの方は老後の年金が減額(在職老齢年金)されてしまう場合もあることを知っておきましょう。